飢餓をゼロに
飢餓とは
「慢性的な栄養不足になること」とされています。
世界では8億人以上の人達が栄養不良の状態です。
これは世界で９人に１人の人が飢餓で苦しんでいるということになります。
多いですよね。
2016年の１年間で、5歳未満で死亡した子ども達の約半数が栄養不良や、栄養不良が原因の病気だそうです。
死亡しないまでも、栄養不良は生涯にわたって生活に影響を及ぼすことになります。
大人になっても働くことができなかったり、障害を引き起こす可能性もあります。
日本ではあまりイメージしにくいのが現状です。
むしろ「フードロス」の問題の方が身近に感じます。
しかし、日本においても戦争時、戦後においては栄養不足が蔓延していました。
その事実をもう一度認識し、自分ごととして捉えられるような環境をつくる必要がありそうです。
飢餓をなくすためには
日本にできることは何でしょうか？
一人一人が意識して生活を送ることは大切です。
でも、どこかリアリティがないですよね。
組織や集団で意識することが大切なようです。
学校や職場や地域のコミュニティーにおいてです。
企業ではSDGsへの取り組みが動き出しています。
学校では総合的な学習の時間や探究の時間において、様々な角度から「飢餓」について研究してみるのもよいと思います。
修学旅行を通して平和学習をします。
総合的な学習の時間や探究の時間ならば、継続的に学習していくことができるはずです。
まず、私が「飢餓」について現実的にアプローチできそうなことです。
「飢餓」について総合的な探究の時間で研究する
SDGsは持続可能性が重要です。
一時的に食料を送るだけではゴールに達しません。
学校において「飢餓」を研究し、その結果をポートフォリオにまとめていくのです。
「飢餓」の現状を調べ、まとめていきます。
小学校でまとめたデータと高校でまとめたデータには変化があるはずです。
その変化を積み重ね、その時々で感じたことをまとめておくことも貴重だと思います。
自分が感じたことの軌跡から、自分の未来を眺めたときに、将来の道が見えてくるかもしれません。
農業に関心を持つ生徒。
農業技術に関心を持つ生徒。
農業技術でも、生物学、農薬、機械、ICT、環境、・・・様々なアプローチが考えられます。
更に栄養、国際問題、世界の文化からアプローチする人もいるかもしれません。
高校において今年度から始まった（先行実施している学校を除く）総合的な探究の時間のテーマで扱うには最適なのではないでしょうか。
もちろん、「飢餓」だけでなく、SDGsの全てのテーマが題材になるはずです。
注意しなくてはいけないのは、研究だけで終わってしまうことです。
高校生の長い人生の中で、自分のこととして捉え、生涯にわたり問題意識を持って生活していくようにしていけたらと思います。
目標2「飢餓をゼロに」のターゲット
2.1 2030年までに、飢餓を撲滅し、すべての人々、特に貧困層および幼児を含む脆弱な立場にある人々が一年中安全かつ栄養のある食料を十分得られるようにする。
2.2 5歳未満の子どもの発育障害や衰弱について国際的に合意されたターゲットを2025年までに達成するなど、2030年までにあらゆる形態の栄養失調を解消し、若年女子、妊婦・授乳婦および高齢者の栄養ニーズへの対処を行う。
2.3 2030年までに、土地その他の生産資源や、投入財、知識、金融サービス、市場および高付加価値や非農業雇用の機会への確実かつ平等なアクセスの確保などを通じて、女性、先住民族、小規模な家族経営の農家、牧畜家および漁師をはじめとする、小規模食糧生産者の農業生産性および所得を倍増させる。
2.4 2030年までに、生産性を向上させ、生産量を増やし、生態系を維持し、気候変動や極端な気象現象、干ばつ、洪水およびその他の災害に対する適応能力を向上させ、漸進的に土地と土壌の質を改善させるような、持続可能な食料生産システムを確保し、強靭（レジリエント）な農業を実践する。2.5 2020年までに、国、地域及び国際レベルで適正に管理及び多様化された種子・植物バンクなども通じて、種子、栽培植物、飼育・家畜化された動物及びこれらの近縁野生種の遺伝的多様性を維持し、国際的合意に基づき、遺伝資源およびこれに関連する伝統的な知識へのアクセスおよびその利用から生じる利益の公正かつ衡平な配分を促進する。
2.a 開発途上国、特に後発開発途上国における農業生産能力向上のために、国際協力の強化などを通じて、農村インフラ、農業研究・普及サービス、技術開発および植物・家畜のジーン・バンクへの投資の拡大を図る。
2.b ドーハ開発ラウンドの決議に従い、すべての形態の農産物輸出補助金および同等の効果を持つすべての輸出措置の並行的撤廃などを通じて、世界の農産物市場における貿易制限や歪みを是正および防止する。
2.c 食料価格の極端な変動に歯止めをかけるため、食料市場およびデリバティブ市場の適正な機能を確保するための措置を講じ、食料備蓄などの市場情報への適時のアクセスを容易にする。
